今、燃えに燃えているジャニーズ性被害問題。大規模性加害が行われていた事務所を牛耳っていた元社長・ジャニー喜多川さんが亡くなった今、遺された親族の藤島ジュリー景子さんをはじめ、新社長となった東山紀之さん達、新たな経営陣に課された課題は大きいものとなりました。ジャニーズ事務所は今後、どのような方向へ向かっていくのでしょうか？
今後どうなる？渦中のジャニーズ事務所
ジャニーズ性被害報道後、藤島ジュリー景子前社長の退任に、東山紀之新社長の就任など、新たな経営陣を迎えて再出発していくとみられたジャニーズ事務所。しかし、その影響は思っている以上に膨大で、芸能界をはじめ各企業、そして世間からも様々な意見が寄せられています。その中で、ジャニーズ事務所が歩みを進めていく今後の道を整理してみましょう。
「SMILE－UP．」に改名後、廃業へ
10月17日より、ジャニーズ事務所は「SMILE－UP．」へ名称を変更。「ジャニーズ」という名前によりつらい思いをする人が減るよう、そして実際に被害に遭った人たちの心情を汲み取り、その名前からなくしていく決断を下しました。そして「SMILE－UP．」に改名も、マネジメントや育成業務からは完全に撤退することを発表。ジャニーズ性被害の被害者補償が完了次第、廃業に向かうとされています。
所属タレントは新エージェント会社へ
SMILE－UP．が廃業後は、1ヶ月以内に設立すると発表されている新エージェント会社にて経営を続けていくことも発表されました。この新会社には、引き続き東山紀之新社長が、そして副社長には井ノ原快彦さんが就任するとされ、藤島ジュリー景子前社長は取締役にも携わらないとのこと。「性加害を黙認していた人物が、100%株主として続投することに納得がいかない」という世間の意見をくみ取り、下した決断だったようです。
11月に岡田准一が退所
ジャニーズ性被害問題を受け、とうとう初の退所者が出てしまうことにもなりました。元V6の岡田准一さんです。退所の明確な理由は明らかにしていないものの、「ジャニーズ性被害問題に起因している」ことは公表した岡田さん。今後ジャニーズ事務所に関わり続けることで、自身の仕事にも影響が出ることを鑑みたものとみられます。この先も、ドミノ倒しのようにジャニーズ離れが加速していくことも、懸念されています。
上場企業65社中32社が「今後起用しない」
10月2日時点の帝国データバンクの調査によると、上場企業65社中32社が「今後起用しない」と公表していることが明らかになりました。すでに放映されているCMについても、19社が中止を決めていると回答しているとのこと。人権尊重に対する意識の高さが世界的にみられる中、児童性加害問題がまん延していた会社の所属タレントを起用することが、経営上のリスクになることは言うまでもないでしょう。
「ジャニーズ」と名のつくグループ名を改名へ
ジャニー喜多川さんの痕跡を、この世から完全に消す。そんな強い思いで動き始めているジャニーズ事務所は、「ジャニーズ」と名のつくグループ名を一新することも発表しています。具体的にはジャニーズWESTと関ジャニ∞の2組ですが、Sexy Zoneも改名対象であることが明らかになりました。
二宮和也率いる「ジャにのチャンネル」はどうなる？
2021年からYoutube配信を行っている「ジャにのチャンネル」は、嵐・二宮和也さん、KAT-TUN・中丸雄一さん、Hey!Say!JUMP・山田涼介さん、そしてSexy Zone・菊池風磨さんの4人で活動しているYoutubeグループ。24時間テレビのメインパーソナリティーを務めたり、CMにも起用されるなど、まるでジャニーズの中のユニットのように活躍してきました。グループ名に「ジャニーズ」という響きが入っていることや、動画内でも「ジャニーズ」という名前を使っていることから、解体説が有力とみられています。
まとめ
一昔前までは、さほど大きな問題にされてこなかった性加害。ジャニーズ性被害についても、何度か暴露をした人がいたものの、もみ消されてきました。昨今では、読者モデルやYoutuber、そして大学のチアダンスで有名な滝谷美夢さんなど、人気を誇る一般人も多くなってきています。一般人でもたくさんの人の目に触れる機会が多くなっていますので、性被害に関しては一層、セキュリティの強化をしていかなければいけません。
